- 激変した２０１０年度採用市場と２００９年新入社員研修の進め方
採用・教育コンサルティング会社・じんざい社 代表取締役 柘植智幸氏 に聞く
買い手市場とはとても実感できない新入社員採用市場 - 2007年 新入社員研修
07年4月組は、本物のバブル世代といえます。おそらく企業が採用市場で過去15年くらい経験したことのない売り手市場だったでしょう。
それだけに、この「新バブル世代」をどう教育をするのか、やり方が本当に大切になります。 - 社長の右腕、CFO（最高財務責任者）に求められるもの
激変する市場環境の中、経理・財務部門の業務をマネジメントしながら、経営視点をもって、経営をサポートするCFO（最高財務責任者）の存在が不可欠であり、CFOはそれを遂行する能力と資質が必要です。 - メンタルヘルス
メンタルヘルス不全は、現代社会に生きる誰にでも起こり得る病と言えます。
特に、毎日仕事に追われる会社人にとっては、些細なきっかけでメンタルヘルス不全になることも珍しくありません。 - 次世代経営幹部養成
激変する経営環境で求められる経営者の知識・資質の研鑚により、次世代の企業経営を担う優秀人材の輩出を目的とします。 - 人事制度
社員のことを考え、職場の実態を把握し、企業の目標を明確にした上で、具体的なプロセスや運用方法を構築し、制度に落とし込むことが必要になります。
制度ありきと考えたり、本質が抜けた運用方法を話し合ったりする前に、何が優先事項かを考えた上で、今後の人事制度を構築していくことが大切です。 - 新会社法のすべて（その2）
新会社法が制定され、それに伴い、法人税法としても対応する必要性が出てきました。
すでに平成18年度税制改正の大綱には、法人税法上での対応が盛り込まれている部分もあります。しかし、まだ手探りの部分も多く、今後、どのようになっていくか興味深いといえます。 - 高齢者雇用安定法
平成16年6月に「高年齢者等雇用安定法」という法律が改正され、「労働者の定年以降、65歳まで雇用を確保してください」という内容、いわゆる継続雇用の延長が、平成18年4月に施行されることになりました。 - 2006年 新入社員研修
社会人としてのさらなる自覚を促し企業活動と経営方針の理解を深めることで新入社員のいっそうのスキルアップを進める。 - IPOのすべて
株式を公開するということは、文字通りプライベートカンパニーから、パブリックカンパニーになるということです。それまでならあまり問題にならなかった「公私のけじめ」が大切になります。 - 新会社法のすべて
2006年春にも施行される予定の新会社法で、会社設立・運営の手法が大きく変わります。いかに経営に役立てるかを多角的な側面から分析します。
